石綿含有建材等の製造・販売年一覧

建物解体工事、事前調査、改修工事、リフォーム工事等で竣工年から類推するアスベスト含有建材の参考資料

石綿含有建材等の製造・販売年一覧

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使い方：
１）各建物の建設年度を確認する。
２）建設年度の西暦年・和暦年の箇所を下方に辿っていき、使用部位ごとの各材料が石綿含有建材の使用時期に当たるかどうか、チェックする。
３）最下段の出典はリンク付けしてあり、クリックすると出典資料が開く。


出典：
※１　厚生労働省『建築物石綿含有建材調査者講習テキスト』掲載の図表を元に作成
※２　国土交通省『目で見るアスベスト建材』掲載の図表を元に作成
※３a　日本建築仕上材工業会のホームページ掲載の図表を元に作成
※３b　全国労働安全衛生センター連絡会議 安全センター情報2020年5月号(日本建築仕上材工業会の現会員会社が過去に製造したアスベスト含有塗材に関するアンケート調査結果)掲載の図表を元に作成
※４　一般社団法人日本防水材料協会『技術資料』掲載の図表を元に作成
※５　平成21年版 厚生労働省委託事業 石綿含有建材の石綿含有率測定に係る講習会 テキスト掲載の図表を元に作成
※６　道路施設アスベスト対策検討委員会 道路施設におけるアスベスト対策について報告書掲載の図表を元に作成
※７　国土交通省／厚生労働省、石綿（アスベスト）含有建材データベース掲載の図表を元に作成
※８　厚生労働省／環境省、「建築物の解体等に係る石綿ばく露防止及び石綿飛散漏えい防止対策徹底マニュアル(令和3年3月、令和4年3月訂正版)掲載の図表を元に作成
※９ 経済産業省、石綿（アスベスト）を含有する家庭用品の実態把握調査の結果について(H17)掲載の図表を元に作成
※１０日本機械学会、フランジパッキン(1958(S33))掲載の図表を元に作成
※１１国土交通省、廃石膏ボード現場分別解体マニュアル(平成24年3月)掲載の図表を元に作成
※１２ メーカーホームページ公表資料
※１３ 日本及び海外における石綿規制の経緯
※１４ アスベスト処理推進協議会
※１５ 環境省『建築物の解体等に係る石綿飛散防止対策マニュアル2014.6』
※１６ 寒地土木研究所『既存建物の改修における有害物質除去について―建物リニューアル工事施工における考察―』
※共通　石綿の種類及び石綿含有量は各出典のほか、国土交通省『石綿含有建築材料の使用実態』を用いた

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